多数ある高齢者施設から何処を選ぶか
高齢者入居施設はさまざまなタイプ、さまざまな料金体系、さまざまなサービス体系の施設が各地に設置されており、どこを選べばよいか分からなくなってしまうでしょう。
しかし、高齢者にとって入居タイプの介護施設は普通の方が部屋を借りるのと訳が違います。
日中の多くの時間を施設で過ごすことや、気にいらなければ借り換えるという性質のものではないため、入居に当たっては慎重に検討する必要があるのです。
ここではどのような視点で選ぶと失敗しないかを、地域、入居条件、ケア体制の3つのポイントに絞って解説します。
施設が所在する地域
エリアの選択に当たっては、介護を受ける事をメインに考えて暮らすのか、出来る限り自立した暮らしをメインに介助が必要なところを別途事業者と契約するかで大きく変わります。
介護をメインに考える場合は、高齢者本人にとって大事な家族が住む近くであることが望ましく、家族が遠くに住むケースでは家族が住むエリアの施設がベターでしょう。
ただし、環境が変化する事で高齢者本人が戸惑い、例えば認知症が進行するなど弊害が出る場合もあります。
可能な限り本人の希望にプライオリティを置き、無理のないエリアを選択しましょう。
反対に、出来る限り自立した暮らしをしたいというケースでは、将来の介護も考えながらも、住み慣れたエリアで探すことがベターと言えます。
この場合、将来住み替えが必要になる可能性もありますので、費用面も考慮に入れる事が重要です。
施設により決められている入居条件
それぞれの施設では入居出来る条件や退去条件が定められますので、十分確認しておくことが必要です。
例えば特別養護老人ホームであれば、申込自体が要介護認定3以上と定められています。
それ以外の施設でも、要介護状態になれば退去が求められる場合もありますし、認知症の入所、胃ろうの場合の入所、長期的な医療行為が必要になった際の入所継続、等の取り扱いを確認しておく事が重要です。
施設により大きく異なるケア体制
ケアの態勢は千差万別と言っても過言ではないくらい施設によって異なります。
スタッフの人的資質も重要ですが、客観的に比較する事が出来ませんので、スタッフの数や夜間の体制などを比較することをおススメします。
介護付有料老人ホームのケースを例に挙げると、高齢者3名当たり介護職員1名以上をおく事が公的基準に定められますので、これをベースとして比較してみてはいかがでしょうか。
また、夜間のスタッフ配置数や看護職員の配置、医療機関との連絡体制、リハビリを担当するPTなどの配置、最近話題が多い看取り体制が整備されるかも大切です。
さらに、最近増加しつつあるサービス付き高齢者住宅は、個別の業者とのそれぞれの契約によりサービスを受けるシステムとなっています。
介護を担当するスタッフは施設に常駐しませんので注意が必要です。